居抜きオフィスとは

ひとことで「オフィス」といっても、実はその形態にはさまざまなタイプがあります。最も一般的なのは賃貸オフィスですが、賃貸オフィスの中にもさまざまなサービスが整ったサービスオフィスや、オフィスとしての設備が整った状態で借りることができるレンタルオフィスなどがあります。また、前入居者の使用していた時の状態のまま新たな入居者が利用することができる居抜きオフィスなども、賃貸オフィスの一種です。一般的な賃貸オフィスは、入居者には「原状回復義務」が課せられます。入居時に内装を変更したら、退去時にはそれを元通りの状態にする、持ち込んだオフィス家具や備品は撤去する…といった作業が必須となります。しかし、居抜きオフィスの場合は「原状回復義務」が課せられないため、内装やオフィス家具などをそのままにして退去することが可能になります。オフィス数が多い東京などの場合は、必然的に居抜きオフィスの数も多い傾向があります。テレワークなど、多様なワークスタイルが増える昨今では、従来のオフィスを見直す企業が増えています。そんな中、居抜きオフィスの利用は、コストを抑え、スムーズに業務を開始できる物件としてニーズが高まっています。

入居側のメリット

賃貸オフィスには、さまざまな形態があります。その中でも近年人気が高まっているものとして「居抜きオフィス」が挙げられます。居抜きオフィスとは、前入居者が使っていた設備や内装をそのまま引き継いで利用することができるという賃貸オフィスのカタチで、入居する側にとってさまざまなメリットがあります。たとえば、居抜きオフィスを利用することで内装費用を節約できる、という点があります。オフィス入居時にはオフィスの内装やレイアウトの検討が意外と大変だったりします。新たにオフィスを開設するための事務手続きなど、壁紙やら照明やら、机や棚の配置、配線などなど、ひとつひとつ考えていく必要があります。ところが東京の居抜きオフィスを利用するのであれば内装もレイアウトもほぼ整った状態で引き継ぐことができるケースがあるため、時間もコストも大幅に削減することができます。前入居者が似たような業態からの居抜きオフィス利用の場合は、スムーズに入居へと移行できる場合が多いです。

退去側のメリット

店舗やオフィスを新しく開設する場合、賃貸オフィスを借りるという企業がほとんどだと思います。一般的には、まっさらな状態の店舗・オフィス向け物件を借りて、内装やレイアウトなどを計画して作り上げるというケースが多いです。しかし、東京では前の入居者が使っていた状態のまま賃貸オフィスを譲り受ける居抜きオフィスという形態も増えています。入居する側にとっては内装やレイアウトを準備する手間やコストが省け、即店舗やオフィスとしての利用が可能になるという魅力がありますが、前の入居者、つまり退去側にとってはどうなのでしょうか。賃貸オフィスや店舗を居抜きオフィスとして退去する場合、最も大きなメリットとなるのは「原状回復費用の削減」でしょう。実際に経験してみないとなかなかわからないことかもしれませんが、実はオフィスや店舗の原状回復は、かなり費用がかかります。オフィスや店舗の新たな場所への移転などで物件を離れる場合には、現在のオフィス・店舗の退去に必要な費用＋新しいオフィス・店舗の入居に必要な費用のダブル出費が発生します。ところが居抜きオフィスとして退去が可能なのであれば、退去時に必要な費用をほとんどカットすることができるのです。浮いたお金はそのまま新しい店舗やオフィスの入居準備に充てることができます。